【日本人】貯金ゼロの割合は？年代別・世帯別の実態とお金を貯める方法

将来に不安を感じ、「自分の貯金は少ないのではないか」と心配している人も多いでしょう。

物価高騰や上がらない給料に悩まされる現在では、生活が苦しいと感じる場面は増えています。

しかし、周囲の人がどれくらい貯金を持っているかなど、お金はデリケートな話題です。

本記事では、公的なデータをもとに、年代別や世帯別の貯金ゼロ割合を解説します。

さらに、貯金ゼロから抜け出すためのロードマップも紹介するので、ぜひご覧ください。

【結論】日本人の「貯金ゼロ（金融資産非保有）」の割合は？

日本人のリアルな資産状況を「単身世帯」と「二人以上世帯」別に詳しく解説します。

独身は約30%、二人以上世帯は約16%が貯金ゼロ

物価や社会保険料が上がり続ける一方で、収入が上がらず、資産を増やせない人が多いと分かります。

単身世帯と二人以上世帯では、日々の生活にかかるコストや収入源が違うため、貯蓄の状況にも差が生じます。

自身の世帯に合わせたリアルを参考にしてみてください。

単身世帯（一人暮らし）

単身世帯では、金融資産を保有していない世帯の割合は30.1%です。

約3世帯に1世帯が貯金ゼロという結果で、一人暮らしでお金を貯める難しさが浮き彫りになっています。

日々の食費・家賃・水道光熱費などの生活費を一人で背負うため、貯蓄に回す余裕がない人が多い状況です。

手取り収入の多くが固定費に消えてしまい、節約をしても限界を迎えやすいのが特徴です。

さらに、若年層やアルバイトの場合は、基本給が上がりにくく、より厳しい現実と向き合わなければなりません。

「独身貴族」といわれた時代は終わり、経済的な余裕のなさから結婚をあきらめてしまう人もいるのが現実です。

二人以上世帯（夫婦・家族）

二人以上世帯では、金融資産を保有していない世帯の割合は15.7%です。

単身世帯と比較すると割合は下がりますが、約6世帯に1世帯は貯金がない状態にあります。

夫婦共働きによって世帯収入が増えるメリットはありますが、生活の規模も大きくなる点に注意が必要です。

家族が増えれば食費や日用品費などの出費の桁も変わるため、家計をコントロールする力が欠かせません。

例えば、夫婦のどちらかがお金の管理に関心がない場合、高収入でも出費が多く、貯金がゼロになる可能性もあります。

夫婦で稼げるメリットを活かしつつ、支出のコントロールをして、住宅購入や教育資金などに備えましょう。

【年代別】貯金ゼロ世帯の割合と課題

年代ごとのリアルな数字を知ったうえで、直面しやすい家計の課題に備えるのがポイントです。

20代：自己投資・交際費が重なりやすい

20代の貯金ゼロ割合は、単身世帯で33.2%、二人以上世帯で21.6%です。

社会人になりたての時期は基本給が低く、毎月の生活を成り立たせるだけで精一杯の人も多い傾向にあります。

毎月数万円の奨学金返済を抱えており、マイナスからのスタートを余儀なくされるケースも目立ちます。

また、業務に関するスキルアップのための自己投資や、同期との人間関係を広げるための交際費が重なりやすい年代です。

結果的に、貯金に回すお金が1円も残らない状態が数年間続いてしまい、貯金ゼロになるのが20代のリアルな実態です。

30代：結婚や子育てなどライフイベントで出費が急増

30代の貯金ゼロ割合は、単身世帯で32.3%、二人以上世帯で17.6%です。

仕事で責任あるポジションを任されるようになり、収入は20代の頃より安定しやすいのが特徴です。

しかし、結婚・出産・住宅購入など、人生のなかでも大きなライフイベントが集中する年代でもあります。

例えば、マイホーム頭金の目安は物件価格の10〜20%といわれており、数百万単位のお金が動きます。

夫婦で家計について話し合う機会を持たなければ、手元にお金が残らない状況になりやすい世代です。

40代：教育費や住宅ローンで家計が圧迫されやすい

40代の貯金ゼロ割合は、単身世帯で32.1%、二人以上世帯で18.8%です。

子どもが中学生や高校生へと成長するにつれて教育費が上がり、家計の中で大きな負担としてのしかかります。

学習塾の月謝や大学の学費に向けた貯蓄に加え、数十年にわたる住宅ローンの返済も重なります。

収入は上がりやすいものの、毎月の固定支出が膨れ上がるため、貯金するのが難しいのがリアルです。

また、会社の業績悪化でボーナスが減るなどの問題が起きれば、家計が赤字に転落する危険性を秘めています。

20代・30代と同じ貯蓄率を維持せずに、無理のない範囲で貯金をし、難しいタイミングでは赤字にならないよう意識しましょう。

50代：老後資金の準備期間と定年退職

50代の貯金ゼロ割合は、単身世帯で35.2%、二人以上世帯で18.2%です。

子どもの大学卒業などで教育費の負担が減る世帯が多い反面、自身の老後資金への焦りが本格化する年代です。

定年退職の年齢が視野に入り、老後の年金受給額と手元の貯金額のギャップにショックを受ける人もいます。

さらに、親の介護費用が発生すれば、老後資金として準備していたお金を取り崩す可能性もあるでしょう。

より安定した老後生活を送るために、家計管理と資産形成を見直すのがポイントです。

いつの間にか貯金がゼロに！3つの理由とは？

お金が貯まらない理由を知り、健康的な家計を目指しましょう。

お金の流れを把握できていない

毎月いくら収入があるか把握している人が多い一方で、何にいくら使っているのかまで理解していない人がいます。

お金の流れを数字として知らなければ、資産を増やすのは難しいでしょう。

手元にお金があればあるほど、無意識のうちに外食や趣味に使ってしまい、給料日前に焦ってしまうケースもあります。

昇進や副業などで収入が上がっても、生活水準が比例して上がるだけで支出が増え続けます。

家計簿ノート・アプリ・AIなどを活用し、自身の支出を客観的な数字として見つめ直してください。

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急な出費への備えがない

人生は、予測できないタイミングでまとまったお金が必要になるシーンがあります。

例えば、病気やケガによる医療費、夏場のエアコンの故障などが挙げられるでしょう。

毎月の収支がギリギリで生活している場合、これらの急な出費に対応できず、借金しなければならない可能性もあります。

一度借金癖がついてしまうと、毎月の利息の支払いに追われ、悪循環に陥るため、十分に注意しなければなりません。

万が一に備えられるよう、生活を守るための「生活防衛資金」を計算し、毎月コツコツと準備しましょう。

生活防衛資金の詳細は、以下の記事で解説しています。

▶生活防衛資金は必要？目安金額や貯め方、投資のタイミングを解説

お金に関する「正しい知識」がない

日本は、お金の教育を受ける機会が少なく、知識不足が貯金ゼロを生み出す原因の一つです。

税金の仕組みや社会保険制度を理解していなければ、得をする制度を活用できず、損をしている可能性もあるでしょう。

例えば、過剰に民間保険に加入してしまい、無駄な固定費を払い続けていれば、資産を増やすのは簡単ではありません。

自分に必要な保障や、生活防衛資金での備え、社会保険の範囲などを知ったうえで、総合的に自分に合う選択が必要です。

お金の知識が不足していると、SNSやネットの断片的な情報で判断してしまい、よりよい判断ができなくなります。

正しい情報を学び、自分に合う選択を見極めるスキルを得れば、お金の不安が解消されます。

貯金ゼロのまま放置は危険！3つのリスク

貯蓄がない状態を長期間放置する恐ろしさを知り、人生に与えるリスクに備えましょう。

生活困窮リスク

病気やケガ、会社の倒産などで突然働けなくなった場合、貯金がないと生活が行き詰まります。

会社員であれば傷病手当金や失業保険などの公的保障がありますが、申請から支給までに時間がかかります。

給料の全額が補償されるわけではなく、手取り収入は普段よりも減少するケースが多いでしょう。

しかし、家賃・水道光熱費・スマホの通信費などは発生し続けるため、借金やリボ払いでカバーせざるを得なくなります。

支払いに遅れが出れば信用情報に傷がつき、ローンが組めなくなったり、クレジットカードを発行できないなどのトラブルが起きます。

万が一に備えられる生活防衛資金を用意し、精神的にも余裕のある生活を目指してみてください。

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ライフイベントの制限

お金がない現実は、人生の重要な選択肢に制限をかけたり、あきらめたりする結果を生みます。

例えば、お互いに結婚式をしたい気持ちがあっても、資金不足から数年先延ばしになるでしょう。

お金は人生を豊かにする手段の一つではありますが、自分や家族の人生の選択を狭めてしまう可能性もあります。

老後資金の枯渇

「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」では、金融資産を保有する目的として老後の生活資金を挙げる人が半数を超えています。

現代の日本では、公的年金だけでゆとりのある老後生活を送るのは難しいため、老後資金の準備は欠かせません。

現役時代と同じ感覚で生活していると、毎月数万円の赤字が発生し、生活が苦しくなるため、注意が必要です。

年齢を重ねるにつれて医療費や介護費用もかさむため、お金の不安を感じないためのアクションを起こしましょう。

脱・貯金ゼロ！おすすめの3ステップ

貯金ゼロから卒業するためのステップを解説するので、今後のヒントとして役立ててください。

ステップ1：1か月の固定費と変動費を数字にする

毎月のお金の流れ（入ってきたお金・出ていくお金）を数字にするのが、家計管理を固める土台です。

家賃・保険料・サブスクリプション代などの固定費と、食費・交際費などの月によって変わる変動費を洗い出します。

食費を切り詰めるような変動費の節約はストレスが溜まりやすく、長続きしないためおすすめできません。

固定費の削減は一度見直せば効果が続くため、格安スマホへの乗り換えや不要な保険の解約はおすすめです。

例えば、毎月1万円のスマホ代を支払っていた場合、3,000円の通信会社に乗り換えれば毎月7,000円もの金額を節約できます。

年間にすると8万4,000円となるため、食費を無理に削る必要もなく、ストレスを減らしながら資産形成が可能です。

1か月の収支を正確な数字にして、無駄な支出を洗い出し、貯蓄に回せるお金を増やしましょう。

ステップ2：給与天引きで「先取り貯金」の仕組みを作る

収入が入ったタイミングで先取り貯金をし、ストレスを減らしながらお金を貯められる仕組みを作りましょう。

生活費なども保管する口座に貯金用のお金も入っていれば、「来月多めに貯金しよう」と考え、使ってしまいます。

銀行の自動積立定期預金などを活用すれば、手間なく確実にお金が貯まる環境が作れるため、ぜひ挑戦してみてください。

最初から存在しないお金として生活する癖をつければ、ストレスを感じずに貯蓄額を増やせます。

ステップ3：投資をはじめる前にお金の知識をつける

生活防衛資金が貯まってくると、話題のNISAや投資信託などに手を出したくなるでしょう。

しかし、リスクとリターンの関係を正しく理解しないまま、周囲の言葉に流されて投資をはじめるのは危険です。

暴落が起きた際にパニックになり、安いタイミングで手放して大きな損失を出してしまうケースもあります。

インフレのリスクや複利の力を理解したうえで、自分に合った資産運用の選択がおすすめです。

FP（ファイナンシャルプランナー）の学習などを通して、金融商品の仕組みや税金について理解を深めてください。

貯金ゼロを抜け出すなら「FPキャンプ」がおすすめの理由

家計改善を目指すなら、FP試験対策に特化した学習コンテンツ「FPキャンプ」の活用が適しています。

プロから実践的な生きた知識を学べる

YouTubeのFP解説で人気を誇るほんださんが運営しており、多くの初心者から支持を集めています。

FPキャンプを活用すれば、資格試験の合格テクニックだけでなく、実生活で使える生きたお金の知識を理解できます。

難解な法律用語や税金の仕組みを、図解や例え話を使って分かりやすく噛み砕いて解説しているため、楽しみながら学習可能です。

暗記に頼るのではなく、「なぜそのような制度になっているのか」という背景から説明するため、忘れにくいのが特徴です。

保険の見直し方や住宅ローンの選び方など、学んだ日から自身の家計改善につなげられます。

お金のプロと同じ視点を持てれば、家計を守り、資産を増やしていけるでしょう。

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スキマ時間を活用して自分のペースで進められる

仕事・家事・育児で毎日忙しく過ごす社会人にとって、机に向かってまとまった勉強時間を確保するのは高いハードルです。

分厚いテキストを買ったものの、最初の数ページを読んだだけで本棚の肥やしになっている人も多くいます。

FPキャンプはスマホやタブレットで学習が完結するように作られており、重い教材を持ち歩く必要はありません。

通勤電車の中や昼休みの数分間、就寝前の少しの時間を有効活用して、コツコツと学習するのがおすすめです。

動画講義だけでなく、一問一答などのアウトプット機能も充実しており、短い時間でも集中して取り組めます。

ライフスタイルに合わせてスキマ時間で無理なく続けられるため、勉強から遠ざかっていた人でも挫折しにくいのがFPキャンプです。

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無料で挑戦可能！各級にお試しコースを用意

FPキャンプでは、初心者でも気軽にはじめられるよう、無料で挑戦できるお試しコースが用意されています。

お金の不安を解消するために勉強をはじめようと思っても、いきなり数万円の高額なスクール費用を払うのは抵抗があるでしょう。

内容が自分に合わなかった場合のリスクを考えると、はじめの一歩を踏み出すのをためらってしまいます。

しかし、FPキャンプでは、実際の講義動画の雰囲気や、システムの使いやすさを自分自身の目で確認してから受講を検討できます。

メールアドレスの登録など簡単な手順ですぐに挑戦でき、心理的なハードルが低いのもメリットです。

無料コースの詳細は以下の記事で紹介しているので、あわせてご覧ください。

▶FP3級：【朗報】FP3級の独学が変わる！FPキャンプなら学科試験対策が無料で使い放題に
▶無料コースまとめ：FPキャンプ無料コースの活用ガイド！各級の料金・特徴・講座まとめ

まとめ：貯金ゼロの割合は意外と高い！正しい知識から身につけよう

日本人の金融資産非保有割合は、単身世帯で30.1%、二人以上世帯で15.7%と、少なくない数字です。

一人暮らしの苦しさや、家族が増えるゆえの支出の増加など、年代ごとに抱える出費の悩みは異なります。

お金の流れを把握し、お金の知識を深めれば、貯金ゼロの生活からの卒業ができるでしょう。

しかし、貯金ゼロのままでは、将来のライフイベントを制限されるだけでなく、老後の生活困窮などのリスクが発生します。

状況を打破するためには、固定費の見直しによる家計の可視化と、給与天引きによる先取り貯蓄の仕組み化が必要です。

自分と家族を守るためのお金の正しい知識を、FPキャンプで学びはじめてみてはいかがでしょうか。

▶まずは無料コースに挑戦！FPキャンプで学習をはじめる

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