医療保険はいらない？自分だけの正解を見つける方法をFPが解説

「医療保険は本当に必要なのだろうか」「保険料がもったいない気がする」と感じている人は少なくありません。

インターネット上には「医療保険はいらない」という意見も見られ、どの選択が最適か悩んでいる人が多くいます。

本記事では、ファイナンシャルプランナー（FP）の視点から、医療保険の必要性について解説します。

さらに、公的制度の充実度から、保険の要否を自身で判断するための4つの方法まで、分かりやすく掘り下げます。

後悔しない選択のために、正しいお金の知識を学んでいきましょう。

【結論】正解はライフプランによって異なる

医療保険は、すべての人に共通する正解はなく、個人のライフプランによって異なります。

年齢・働き方・家族構成、将来の夢や目標などの条件によって、リスクの大きさや必要な保険金額も変わります。

以下の2人を比較してみましょう。

Aさんは独身のため、十分な貯金があれば医療費をカバーできるため、民間医療保険に加入しなくても問題ないでしょう。

しかし、Bさんは守るべき家族がいるため、医療費や収入減に備えられるだけの金額を備えておく方が安心です。

このように、年齢と家族構成だけでの比較でも、守るべき家族がいるBさんの方が手厚いリスク管理が必要だということがわかります。

「誰かにとって必要な保険」が「自身にとっても必要」とは限らないため、正しい知識を理解した上で選択する必要があります。

医療保険の役割や公的な保障を把握し、自身のライフプランと照らし合わせ、必要性を冷静に判断する視点を持ちましょう。

医療保険とは？

医療保険の基本的な情報と、日本における加入率を解説します。

2つの医療保険

日本には、「公的医療保険」と「民間医療保険」があります。

公的医療保険

公的医療保険は、日本に住むすべての国民が加入を義務づけられている社会保険制度です。

会社員や公務員が加入する「健康保険」や、自営業・フリーランスなどが加入する「国民健康保険」などがこれにあたります。

公的医療保険のおかげで、病院の窓口で保険証を提示すれば、医療費の自己負担が1〜3割に抑えられます。

病気やケガをしても高額な医療費の全額を負担せずに済む、非常に優れた仕組みです。

民間医療保険

民間医療保険とは、民間の保険会社が提供する金融商品を指し、公的医療保険の対象外となる費用をカバーする目的で加入します。

家族や友人などが加入している場合でも、自身にとっても必要とは限りません。

次の章で解説する公的制度の実力を知り、冷静に判断しましょう。

医療保険の加入率を公開

この結果から、多くの人が何らかの医療保険に加入している事実が分かります。

加入率が多い背景には、将来の医療費に対する漠然とした不安や、「周りも入っているから」という同調意識も影響しているでしょう。

そのため、あくまで客観的なデータとして捉え、保険が自身にとって本当に価値があるのかを見極める必要があります。

「医療保険はいらない」といわれる公的制度の実力

民間の医療保険が不要だといわれる理由には、日本の公的医療保険制度の手厚さが関係します。

医療保険の対象範囲

医療保険の対象範囲は幅広く、高額な医療を受ける場合だけに限らず、入院時の食事や生活に関わる費用も対象です。

ただし、健康保険か国民健康保険によって対象範囲は異なります。

適用費用	健康保険	国民健康保険
①高額療養費	〇	〇
②入院時食事療養費	〇	〇
③入院時生活療養費	〇	〇
④傷病手当金	〇	✕
⑤出産手当金	〇	✕
⑥出産育児一時金	〇	〇
⑦埋葬料・家族埋葬料	〇	〇

医療保険は1割～3割負担

日本では、すべての国民が公的医療保険に加入しており、雇用形態などによって種類は異なります。

公的保険に加入しているからこそ、医療費の自己負担は1割～3割と軽くなります。

例えば、日本で小さな虫歯の治療を受ける場合、約1,000円～約2,000円で治療可能です。

一方、医療費が高額で知られるアメリカの場合、約3万7,000円～10万3,000円と経済的負担が大きい特徴があります。

この点からも、自己負担割合の低さが日本の医療制度の大きな強みだといえるでしょう。

高額療養費制度

万が一、手術や入院をしなければならない状況になっても、「高額療養費制度」があるため安心です。

高額療養費制度とは、1か月の医療費の自己負担額が、所得に応じて定められた上限額を超えたときに、超過分が払い戻される制度です。

例えば、標準報酬月額が28万〜50万円の会社員の場合、自己負担の上限額は「8万100円 + ( 総医療費 – 26万7,000円 ) × 1%」で計算できます。

医療費が100万円かかった場合、以下のようになります。

一般的な収入の人であれば、高額な治療を受けた場合でも、1か月の自己負担額は8万7,430円に収まります。

生命保険文化センターの調査によると、年間払込保険料の平均は17.1万円という結果が出ました。

さらに、疾患別の平均入院日数を確認してみましょう。

つまり、悪性新生物（がん）で考えると、月をまたがない場合は8万7,430円、月をまたいだ場合でも17万4,860円で治療できる計算です。

対象外の費用

ただし、高額療養費制度にも対象外となる費用があるため、考慮しなければなりません。

• 入院時の差額ベッド代（個室などを利用する場合）
• 入院時の食事代・日用品などの購入費
• 高度先進医療費
• 正常分娩
• 保険適用外の治療費
• 整骨院やマッサージなどの施術
• 健康診断や人間ドックなどの検査
• 通勤中に起きた事故（労災保険）
• 仕事が原因で患った病気・ケガ（労災保険）　など

これらの費用は全額自己負担となり、公的医療保険の保障には含まれません。

民間の医療保険は、このような対象外となる部分に備える役割を担っている点を理解しておきましょう。

医療保険の必要性を見極める4つのポイント

医療保険が必要かを見極めるための、具体的な4つのポイントを紹介します。

①公的医療保険について知る

最初に、自身が加入している公的医療保険について知るのがおすすめです。

前述の「医療保険の対象範囲」で紹介した通り、対象範囲は健康保険か国民健康保険かによって異なるので注意しましょう。

• 会社員・会社員の扶養家族：健康保険
• 自営業・フリーランス・無職：国民健康保険
• 75歳以上：後期高齢者医療制度

対象となる補償範囲を正しく把握し、カバーすべき部分を確かめましょう。

②現在の家計を把握する

現在の家計状況を「見える化」し、お金の流れを把握するのもおすすめです。

毎月の収入と支出を洗い出し、どれくらいの貯蓄があるか具体的な数字が分かれば、民間医療保険で備えるべきか判断できます。

③ライフプランを考える

現在の状況だけでなく、結婚・出産・子どもの教育・住宅購入など、将来のライフイベントを思い描いてみましょう。

例えば、扶養している家族がいる場合、自身の入院は医療費の負担増だけでなく、家計を支える収入の減少が重なります。

現在、どの段階にいるかによって、備えるべきリスクの大きさは変わるため、時間をかけて考えてみるのがおすすめです。

どのような生活を送りたいのか、そのためにどれくらいのお金が必要になるのかを考え、長期的な視点でのリスク管理につなげましょう。

④最適な手段を選ぶ

①から③までの分析を踏まえ、どの手段でリスクに備えるかを考えます。

十分な貯蓄があり、今後のライフプランを見据えても資金に余裕がある人は、必ずしも保険に頼る必要はありません。

毎月保険料を支払う代わりに貯蓄や投資に回し、資産全体でリスクに備える判断ができます。

一方、貯蓄が十分でない人やこれから資産形成をしていく段階の人は、万が一に備えられる保険が向いています。

自身の資産状況とリスク許容度に合わせ、最適な手段を選びましょう。

民間医療保険が必要な人と不要な人の特徴

民間医療保険が必要な人と不要な人の特徴を解説するので、どちらに当てはまるか確認してみてください。

民間医療保険が必要な人

以下のような特徴に当てはまる人は、民間の医療保険で備える方が安心した生活を送れるでしょう。

民間医療保険が不要な人

一方、以下のような特徴を持つ人は、医療保険の必要性は低いと考えられます。

後悔しない選択をするには「お金の知識」が重要

後悔しない選択をするために、欠かせないのが「お金の知識」です。

お金の知識が重要な理由

民間医療保険への加入を考える場合、保険商品の知識だけでは足りません。

本当に後悔しない選択をするには、以下の知識が必要です。

これらの知識があってこそ、自身の状況に最適な保険を選び出せ、将来的にも後悔しない選択ができるでしょう。

知識がない場合、「何となく不安だから」という理由で保険に入りすぎたり、必要な備えを見つけられない可能性があります。

納得のいく選択をしたい人こそ、自身のライフプラン全体から考えられる、幅広いお金の知識を学ぶのがよいでしょう。

お金の勉強には、FP資格の学習が最適

お金に関する知識を幅広く学びたい人には、FP（ファイナンシャルプランナー）資格の学習がおすすめです。

FPの試験範囲は広く、以下の6分野が対象です。

1. ライフプランニングと資金計画
2. リスク管理
3. 金融資産運用
4. タックスプランニング
5. 不動産
6. 相続・事業承継

これらの知識があれば、人生で関わるお金の問題を多角的に見れ、冷静な判断ができるようになります。

また、民間医療保険だけでなく、住宅ローンの選び方・老後の資産準備など、さまざまな悩みを解決できるでしょう。

一生役立つ金融リテラシーが身につき、誰かの意見に頼るのではなく、自身で納得のいく選択が可能です。

暗記に頼らない使える知識を学ぶなら、FPキャンプがおすすめ

FP資格の学習を通して、実生活で役立つ「使える知識」を身につけたいと考えるなら、「FPキャンプ」がおすすめです。

魅力①：本質から学べる！好奇心を刺激する授業

FPキャンプでは、「なぜそうなっているのか」という本質から学べます。

制度の背景や仕組みを深く理解できるため、記憶に定着しやすくなり、法改正にも柔軟に対応できる応用力が身につきます。

ほんださんの分かりやすい解説は、学習者の知的好奇心を刺激し、「お金の勉強は面白い」と感じさせてくれるでしょう。

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魅力②：無料で学べるコースあり！無期限で使い放題

FPキャンプでは、誰でも気軽に学習をはじめられるよう、FP3級（学科試験対策）コースを無料で提供しています。

また、忙しい人でも自分のペースで勉強するために、無期限で学習コンテンツを利用できます。

まずは無料プランでFPキャンプの授業を体験し、分かりやすさや面白さを実感してみてください。

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魅力③：有料プランはお手頃価格！学習を継続させよう

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質の高い学習コンテンツをお得に勉強できるFPキャンプで、ぜひ新しい挑戦をはじめてみてはいかがでしょうか。

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FPの知識を学び「自分だけの正解」を見つけよう

民間医療保険への加入は、公的医療保険の保障内容を理解し、自身の家計やライフプランと向き合いながら、慎重に判断しましょう。

幅広い知識が必要になりますが、丁寧に医療保険の課題と向き合えば、現在だけでなく、将来も後悔しない選択ができます。

判断をサポートしてくれる「お金の知識」を学び、自身や家族にとって最適な選択を探してみませんか。

幅広いお金の知識が学べるFP資格の学習は、保険選びだけでなく、人生のあらゆる場面で自身と家族を守る武器になります。

FPキャンプでお金の知識を身につけ、情報に振り回されることなく、自信を持って後悔のない選択をしていきましょう。

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